「人事労務の再構築」と捉えると、クラウド導入はうまくいく

いまや、人事労務業務の非効率さを改善する手段として「クラウドソフト」は欠かせない存在です。実際に、クラウドソフトを導入することで業務効率化を実現している企業が多くあります。

しかしながら、安易に「クラウドソフト＝業務効率化」と認識してツール導入を進めてしまうと、業務が効率化するどころか非効率になるケースも少なくありません。

そこで今回は、クラウドソフトの導入を確実に業務効率化につなげるために重要なポイントをお伝えします。

人事労務分野にクラウドソフトを導入すると、従業員が入力した勤怠データを自動で集計できたり、残業時間や有給休暇を可視化できたり、給与計算を自動化できたりと、実現できることや享受できるメリットが数多くあります。

また、職種にあった勤務設定ができたり、作業漏れに対するアラート機能を担ってくれたりと、クラウドソフトは痒いところに手が届くため、多忙な人事労務担当者にとって非常にありがたい存在です。

そうした利便性の高さから、クラウドソフトは業務効率化に役立つツールとして注目され、従来の勤怠管理手法からクラウドソフトへの移管を検討する企業が増えています。

その一方で、クラウドソフトを導入したにもかかわらず、
「業務が楽になっていない…」
「依然として手作業の業務が残っている…」
というように、クラウドソフトを効果的に使えていない企業や、業務効率化につなげられていない企業が意外にも多く存在します。

そうした声から、クラウドソフト導入が必ずしも業務効率化に直結するというわけではないことが見て取れます。

では、クラウドソフト導入を確実に業務効率化につなげるためにはどうすればいいのでしょうか。

クラウドソフト導入で失敗しないためにまず重要なのは、「クラウドソフトを導入すれば自社の業務効率が自ずと向上する」という間違った認識をしないことです。

クラウドソフトは効率的な「方法」を提供してくれるツールではあるものの、業務自体の効率化をしてくれるツールではありません。
つまり、業務効率化をはかりたければ、クラウドソフトの導入とは切り分けて、自ら効率化への取り組みを実施するべきなのです。

したがって、人事労務の業務効率化をはかりたい企業がまず行うべきことは、クラウドツールの導入ではなく、業務そのものの見直しになります。
非効率な作業や不要な業務は削る、既存業務の手順を変更する、といった業務の見直しや改善は避けて通れません。

業務効率化を実現するためには、これまでの業務体制を見直し「新たな人事労務体制を再構築する」ことが必要不可欠になります。

「自社で業務の見直しが必要なのか…」と残念に思った方もいるかもしれませんが、少し視点を変えて考えてみると、業務を見直すにあたって、クラウドソフトを導入するタイミングはその絶好のチャンスになります。

なぜなら、クラウドシステムに合わせてルールや運用を見直していくことで、見直し自体も効率的に進み、システム導入もスムーズに実施でき、システム導入のメリットも最大化させることが可能だからです。

以上のことから、クラウドソフト導入を「人事労務体制の再構築の機会」ととらえて取り組むことで、業務効率化の実現可能性とその確度が高まります。

人事労務領域のクラウドソフトは多数存在します。その特徴は多様なため、どのソフトを導入するか？の選定自体も非常に重要なポイントになります。

特に、自社の勤務形態・雇用形態に対応できるかの見極めが重要で、綿密なゴールの設定とマイルストーンの整理も必要不可欠です。

経験不足、情報不足のままクラウドソフト移行を実施してしまうと、非効率な運用につながってしまうケースが多く、その実施には注意が必要です。

そうしたリスクを回避するためにも、自社にあったソフトの選定から体制の再構築、クラウドソフト導入サポートは、経験豊富なプロフェッショナルに依頼するのがおすすめです。

体制の再構築にかかる手間を軽減でき、第三者的視点からサポートしてもらうことで効果を最大化することも期待できます。

CASTER BIZ HRでは、これまで姉妹サービス累計3000社の業務効率化をサポートしてきました。また、クラウドソフト導入後の新体制での運用に関するサポートも得意としています。

人事労務領域のサポートなら、CASTER BIZ HRにお任せください。